食品値上げ再燃、7月は2566品目。中東情勢で包装資材高、山崎製パン・東洋水産など価格改定（帝国データバンク）

国内の飲食料品値上げが再び加速している。帝国データバンクが発表した「食品主要195社」価格改定動向調査によると、主要食品メーカー195社で家庭用を中心に予定されている2026年7月の飲食料品の値上げは、2566品目に上る。単月で2000品目を超えるのは3カ月ぶりとなった 。

月別値上げ品目数の推移（2024年以降）

帝国データバンク

2026年通年の値上げ品目数は、1〜11月の判明分で1万4902品目に達した。調査開始以降、5年連続で年間1万品目を超え、2022年以降で最少だった2024年の年間実績（1万2520品目）もすでに上回った。帝国データバンクは、年間では前年並みの2万品目台で着地すると見込んでいる。

値上げ原因の推移（品目数ベース）

帝国データバンク

今夏以降の値上げラッシュの背景には、中東情勢の悪化を受けた原油・ナフサ高がある。

原材料高を要因とする値上げは依然として多いものの、3月以降は低下傾向にある。一方、食品用フィルムやプラスチックトレー、容器など、石油由来の包装資材のコスト上昇が食品メーカーに影響を及ぼしている。電気代などのエネルギー費や物流費の上昇に加え、為替が1ドル160円を超える局面もみられ、円安による輸入コストの上昇も逆風となっている。

メーカー各社は企業努力だけではコスト増を吸収しきれないとして、価格改定を発表する形となっている。

加工食品やパンを中心に大手メーカーの値上げラッシュへ

こうしたコスト転嫁の動きは、消費者に身近な大手メーカーの製品において顕著に表れている。

直近に発表された主要企業では、山崎製パンは7月1日出荷分から、「ロイヤルブレッド」などの食パンや菓子パン、和洋菓子など計306品目について、出荷価格を平均5.6％引き上げる。

また、即席めんでは、東洋水産が7月1日納品分から、「赤いきつねうどん」や「マルちゃん正麺 カップ」シリーズなど、即席カップ麺・即席ワンタンの価格を改定する。サンヨー食品も同日出荷分から、「サッポロ一番 カップスター」などの即席カップ麺製品の価格を改定する。

さらに加工食品分野では、原材料価格や容器包装材などの資材費、物流費、エネルギー費、人件費の上昇を背景に、紀文食品やニッスイなどが練り製品などの価格改定を発表している。紀文食品は9月1日店着分から、ニッスイは同日納品分から価格を改定する。

帝国データバンクの調査によると、即席めんや缶詰製品を中心とする「加工食品」は1084品目、大手メーカーを中心に一斉値上げとなった「パン」は1078品目で、この2分野が7月全体の8割以上を占める。

8月には1898品目、9月には年内最多となる3029品目の値上げが予定されている。9月に単月で3000品目を超えれば、2025年10月以来11カ月ぶりとなる見通しだ。

同社は、異常気象による小麦など穀類の不作や、生鮮食品の恒常的なインフレ圧力を今後の懸念材料に挙げ、飲食料品の値上げラッシュは年内も続くとみている。