ランダムグッズ調査、9割が「嫌い」。販売側には切実な事情も、一部からは「転売ヤーは大量に買ってくれてありがたい」の声も

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キャラクタービジネスの企画を行うHamaru Strategyが、「ランダムグッズに関する消費者意識調査2026」を実施し、最終結果を7月31日に発表した。

調査は、2026年3月28日から4月3日にかけて、Webアンケートによって行われ、計3万5000件を超える有効回答が寄せられた。調査結果には、ランダムグッズ関連企業計18社の意見も取り上げられている。

同社は、消費者とメーカー・販売企業、権利元が視座を合わせ、現状を改善するための土台として活用してほしいとしている。また無作為抽出による調査ではなく、同一人物が異なるジャンルで複数回回答している可能性もあるとしている。

9割がランダムグッズ「嫌い」

ランダムグッズとは、購入時に中身が分からない、ブラインドボックスやカプセルトイ、キャラクターくじなどの商品を指す。

内容はカードや缶バッジ、アクリルスタンドなどが多く、開けるまで何が出るか分からない「ドキドキ・ワクワク感」といった魅力があるものの、自分の推しキャラや目当てのグッズがなかなか手に入らないといったストレスや転売などの問題も生み出している。

調査では、「欲しいものが手に入らない可能性がある」「通常販売のグッズよりお金が余計にかかる」「高額転売が横行する」などを理由に、回答者のうち9割がランダムグッズを「嫌い」と答えた。

一方、回答者の半数以上が、ランダムグッズをこれまで41回以上購入しているといい、直近2年の購入頻度では、1カ月に1回程度購入していると答えた人が22.5%と最多だった。

こうした結果から、回答した消費者の多くはランダムグッズを嫌いながらも購入していることが分かった。

また、94.8%が「欲しいものが最終的に手に入らなかった経験がある」と答え、「欲しいランダムグッズを手に入れるために、定価＋送料以上の転売グッズを購入したことがある人」は63.3%に上った。

回答者の約9割が、ランダム販売の代わり、もしくはランダム販売と同時に「単価は上がるが、選んで買える」施策を実施して欲しいと回答した。

多岐に渡る不満の声

自由回答では、「欲しいものを入手する手段が交換に依存し、時間や心理的コストが負担」「ランダム化が個数制限や転売を誘発し、正規のファンが買えない状況を作っている」など、「転売禁止」を掲げながら転売を助長する構造への矛盾への不満や怒りや、環境や資源浪費への批判、ギャンブル性を指摘する声が寄せられた。

メーカーや販売側はどう捉えている？

一方メーカーや販売企業からは、ランダムグッズを販売する理由について、「キャラクター人気の差による在庫リスクを減らせることが大きく、やめられない」「受注生産は通常生産よりもロイヤリティが高く設定されているため、受注生産は難しい」「権利元や描き下ろしイラストなどへの投資額を回収するためには、ランダムグッズを作らないと厳しい」といった切実な声が寄せられた。

中には「突出して売れるため、どうしても頼ってしまう」「自社だけ自粛する意味がない。売れるうちは売る」「転売ヤーは大量に買ってくれてありがたい」などの率直な意見もあった。

なお、企業ヒアリングは調査結果の共有を希望した18社を対象にしたもので、Hamaru Strategyは、担当者個人の認識も含まれ、各社の公式見解とは限らないとしている。