アルトコインの種類と選び方｜カテゴリー別主要銘柄・リスクまで解説【2026年最新】

2026年9月時点で、CoinGeckoが追跡する仮想通貨は1万種類を超えており、ビットコイン以外にもさまざまな特徴や用途を持つ「アルトコイン」が数多く流通しています。

アルトコインとは「alternative coin（代替コイン）」の略称で、ビットコイン（BTC）を除く仮想通貨の総称として広く使われています。

ビットコインが「デジタルゴールド」とも呼ばれ、価値の保存手段として位置づけられる一方、アルトコインは決済・送金だけでなく、DeFi（分散型金融）、NFT、ゲームなど幅広い分野で利用され、それぞれの目的に応じたプロトコルやエコシステムが構築されています。

この記事では、ビットコインとの違いをはじめ、アルトコインの主なカテゴリー・代表的な銘柄・選び方・投資する際のリスクまで詳しく解説します。

アルトコインとは？意味と定義

アルトコインの語源と名前の由来

アルトコインは英語の「alternative coin」を短縮した造語で、2009年にビットコインが登場した後、2011年ごろからライトコインをはじめとする新たな暗号資産が相次いで誕生したことで、ビットコイン以外の銘柄をまとめて指す呼称として広まりました。

日本では法令上の呼称も変化しており、金融庁の資料によると、2020年5月に施行された改正資金決済法で従来の「仮想通貨」が「暗号資産」に改められ、ビットコインとアルトコインはいずれも法律上の暗号資産に含まれる一方、業界では両者を区別する言葉として「アルトコイン」の呼称が現在も定着しています。

用途・種類・役割で見るBTCとの違い

ビットコインとアルトコインでは想定される役割や用途にも違いがあり、発行上限が2,100万BTCに設定されたビットコインが価値の保存や送金などに利用されてきたのに対し、アルトコインにはスマートコントラクト、高速決済、分散型アプリケーション（DApps）の基盤など、特定の機能や目的に合わせて設計された銘柄が数多く存在します。

用途の多様化は銘柄数の増加にもつながっており、CoinGeckoが追跡する暗号資産は2026年9月時点で1万種類を超える一方、開発が停滞したプロジェクトや流動性の低い銘柄も含まれるため、価格だけでなく用途や開発状況、取引環境まで含めた見極めが重要になります。

カテゴリ別に見るアルトコインの種類と特徴

スマートコントラクトを支えるL1チェーン

アルトコインの用途が広がる中で大きな市場を形成しているのが、DeFi（分散型金融）やNFT、ゲームなどを動かす基盤となるレイヤー1（L1）ブロックチェーンで、代表格のイーサリアム（ETH）はスマートコントラクトを活用した幅広いサービスを支え、時価総額ランク2位（CoinGecko・2026年9月時点）を維持しています。

同じL1でも設計思想や性能には違いがあり、高速・低コストの処理を特徴とするソラナ（SOL）は7位、段階的なアップグレードを重ねるカルダノ（ADA）は18位、独自のネットワーク構造で拡張性を高めるアバランチ（AVAX）は30位、Move言語を採用するアプトス（APT）は111位に位置し、複数のプロジェクトが異なるアプローチで基盤開発を進めています。

決済・送金に特化したアルトコイン

ブロックチェーンを価値の移転に活用する領域では、決済や送金に重点を置いたアルトコインが発展しており、XRP（エックスアールピー）は国際送金におけるブリッジ資産としての利用を想定した設計で、時価総額ランク5位（CoinGecko・2026年9月時点）を維持しています。

この分野には、国際送金での利用を想定したステラルーメン（XLM）の19位、ビットコインを基に決済用途を意識して開発されたライトコイン（LTC）の25位、ブロックサイズを巡る議論からビットコインのハードフォークを経て誕生したビットコインキャッシュ（BCH）の20位など、成り立ちの異なる銘柄が並びます。

DeFiサービスを裏で支えるインフラ銘柄

ブロックチェーン上の金融サービスを支えるインフラもアルトコインの主要分野で、チェーンリンク（LINK）は価格情報や気象データなどの外部情報をスマートコントラクトへ届ける「オラクル」ネットワークとして幅広いDeFiサービスに採用され、時価総額ランク16位（CoinGecko・2026年9月時点）となっています。

メイカー（MKR）はステーブルコインDAIを中心とするDeFiプロトコルのガバナンスを担ってきたトークンで、プロジェクトが「Sky」への移行を進めたことでトークン体系にも変化が生じており、L1とは異なる金融インフラを支えてきた銘柄の一つです。

チェーン同士をつなぐ相互運用プロジェクト

独立したブロックチェーンが増えるにつれて、異なるネットワークを接続する「相互運用性（インターオペラビリティ）」も重要なテーマとなり、ポルカドット（DOT）は複数のチェーンを連携させるネットワーク構造を採用しながら、時価総額ランク57位（CoinGecko・2026年9月時点）に位置しています。

コスモス（ATOM）もIBC（Inter-Blockchain Communication）を通じたチェーン間通信を軸にエコシステムを形成しており、時価総額ランクは82位（CoinGecko・2026年9月時点）で、個別サービスではなく複数ネットワークをつなぐ役割に重点を置く点が特徴です。

ミーム・NFT・GameFi系の主要銘柄

金融やブロックチェーン基盤とは異なる方向から成長した銘柄もあり、コミュニティを中心に普及したドージコイン（DOGE）はミームコインとして誕生しながら、時価総額ランク11位（CoinGecko・2026年9月時点）まで規模を拡大しています。

エンターテインメント分野では、スポーツクラブなどのファントークンに利用されるチリーズ（CHZ）が209位、ゲーム関連のエコシステムを展開するガラ（GALA）が299位、NFTやゲームアイテムのトークン化に活用されてきたエンジンコイン（ENJ）が451位（いずれもCoinGecko・2026年9月時点）という順位です。

こうした銘柄は市場での順位だけでなく取引環境も変化しており、ENJではGMOコインが2025年6月、Coincheckが2026年1月に取扱を終了したため、売買前には各取引所が公表する最新の取扱状況を確認する必要があります。

取引の秘匿性を保つプライバシーコイン

取引情報の秘匿性に重点を置くプライバシーコインでは、ジーキャッシュ（ZEC）がゼロ知識証明を活用して送金者・受取人・金額などの情報を保護できる仕組みを備えています。

一方、日本国内の暗号資産交換業者では2026年9月時点でZECの取扱が確認されておらず、一般的な国内上場銘柄とは取引環境が異なる状況です。

取引所トークン・ステーブルコインなど

特定のサービスやブロックチェーンを支えるトークンもアルトコインに含まれ、BNB（ビルドアルドビルド）はBinanceの取引所トークンとして誕生した後、BNB Chainのネイティブトークンとして取引手数料の支払いやDeFiなどへ用途を広げ、時価総額ランク4位（CoinGecko・2026年9月時点）に至っています。

価格変動を抑える目的で設計されたステーブルコインも広義のアルトコインに含まれ、USDTやUSDCなどは米ドルなどの法定通貨への価格連動を図りながら、暗号資産取引の決済や資金移動、DeFiの流動性供給などに使われており、値上がりを期待して保有される一般的なアルトコインとは異なる役割を担っています。

主要アルトコイン一覧と国内取扱まとめ

アルトコインは用途や技術、取引環境が銘柄ごとに異なるため、比較する際は時価総額だけでなく、それぞれの役割や国内での取扱状況まで確認することが重要です。

以下の表では、2026年9月時点のCoinGecko公式サイトを参考に、主要銘柄のカテゴリや特徴、時価総額ランクなどをまとめています。順位や取扱状況は変動するため、最新情報についてはCoinGeckoや各取引所の公式サイトをご確認ください。

アルトコインの選び方｜5つの評価軸

確認すべきは「どこで買えるか」

アルトコインを選ぶ際は、銘柄そのものだけでなく、どの事業者で取引できるのかを確認することも重要となります。

日本で暗号資産と法定通貨の交換サービスなどを提供する事業者には、資金決済法に基づく暗号資産交換業者としての登録が求められており、登録状況は金融庁の登録業者一覧で確認できます。日本暗号資産等取引業協会（JVCEA）が公開する会員一覧も、国内事業者を確認する際の参考資料の一つです。

登録された暗号資産交換業者には、利用者財産の分別管理や暗号資産の管理方法などに関する規制が設けられています。ただし、登録業者で取り扱われていること自体が銘柄の価格や将来性を保証するわけではないため、「どこで取引できるか」と「その銘柄にどのようなリスクがあるか」は分けて判断する必要があります。

取引量・流動性で「売れるか」を確認

次に確認したいのが、実際の市場でどの程度売買されているかを示す取引量と流動性です。流動性が低い銘柄では売買注文が少なく、希望する価格で約定しにくくなったり、売値と買値の差であるスプレッドが広がったりする場合があります。

国内仮想通貨取引所の出来高やCoinGeckoなどの市場データを確認すると、銘柄ごとの取引状況を比較する材料が得られます。

開発体制・情報発信・コミュニティの確認

市場で活発に取引されていても、プロジェクトそのものの開発が継続しているとは限りません。開発状況を調べる際は、公式サイトやブログで公開されるアップデート情報に加えて、GitHubなどで開発活動が続いているか、運営・開発チームが必要な情報を継続的に公開しているかといった点が判断材料となります。

コミュニティの状況もプロジェクトの活動を把握する手掛かりになりますが、投稿数やフォロワー数の多さだけで健全性を判断することはできません。公式XやDiscordなどで開発状況や障害、仕様変更に関する情報が継続的に共有されているかを確認し、技術開発の実態とあわせて見ることが大切です。

「何に使われるか」と時価総額を確認

さらに、プロジェクトが「誰に、どのような用途で使われることを想定しているのか」を確認すると、銘柄ごとの違いを整理しやすくなります。時価総額は市場規模を比較する指標として利用できますが、順位が高いことだけを理由に安全性や将来性を判断することはできません。

決済、DeFi、ゲーム、データ提供などの用途が具体的に示され、実際のサービスやネットワーク上でどのように利用されているのかまで確認することが推奨されます。

ホワイトペーパーとトークン設計の確認

最後に確認しておきたいのが、ホワイトペーパーや公式ドキュメントで示されているプロジェクトの仕組みとトークン設計です。

総発行量や新規発行の仕組み、運営・投資家への配分、ロックアップや解除スケジュール、トークンがネットワーク内で担う役割などを確認することで、表面的な価格推移だけでは見えない供給面の特徴を把握できます。

アルトコインに潜む3つのリスクと対策

価格変動（ボラティリティ）の大きさに注意

アルトコインを取引する際にまず注意したいのが、価格変動の大きさです。暗号資産は株式などと比べて短期間で価格が大きく動くことがあり、特に時価総額や取引量が小さい銘柄では、限られた売買でも相場が急変する可能性があります。

ビットコインの下落局面でアルトコインの下げ幅がさらに大きくなるケースもあるため、仮想通貨のセキュリティ対策とあわせて、価格変動による損失を想定した資金管理も重要です。

こうした値動きに備える方法としては、一つの銘柄に資金を集中させないことや、一度に全額を購入せず複数回に分けて取引する方法などがあります。ただし、分散投資やドルコスト平均法によって損失そのものを防げるわけではなく、投資額を許容できる範囲に抑えることがリスク管理の前提となります。

流動性リスク・草コイン・詐欺の手口

価格変動に加えて、時価総額や取引量が小さい銘柄では「売りたいときに売れない」という流動性リスクにも注意が必要です。こうした市場では価格操作の影響も受けやすく、開発者が資金を集めた後にプロジェクトから離脱する「ラグプル」や、一部の参加者が価格を意図的に押し上げた後に売り抜ける「ポンプ＆ダンプ」といった手口によって、購入者が大きな損失を被るケースがあります。

スマートコントラクトを悪用した詐欺では、購入できても売却できないようプログラムされた「ハニーポット」と呼ばれる仕組みも確認されています。SNS上の知名度や急激な価格上昇だけで銘柄を判断せず、運営主体やトークン設計、流動性、スマートコントラクトなどを確認することが、不審なプロジェクトを見分けるうえで重要なポイントです。

暗号資産の税金、現行制度と改正の方向性

価格やプロジェクト自体のリスクとは別に、日本でアルトコインを取引する場合は税金にも注意が必要です。国税庁の暗号資産の課税に関する情報（No.1524）によると、暗号資産の売却や交換、決済などで生じた利益は原則として雑所得に区分され、給与所得などと合算する総合課税の対象となります。所得税には最大45％の累進税率が設定されており、住民税を含めた税負担が高くなる場合があります。

確定申告の要否は所得や取引状況によって異なり、給与所得者でも暗号資産を含む給与以外の所得額などによって手続きが必要になる場合があります。取引回数が増えるほど取得価額や損益の把握も複雑になるため、暗号資産の税務上の取扱いを確認しながら取引記録を残し、判断が難しい場合は税務署や税理士などの専門家に確認することが大切です。

一方、暗号資産の課税制度を見直す動きも進んでいます。2025年12月に決定された令和8年度税制改正大綱では、一定の暗号資産取引について20％の申告分離課税を導入する方針が示され、その制度整備に関連する金融商品取引法等の改正法も2026年7月に成立しました。

ただし、2026年9月時点では現行の課税制度が適用されており、新制度の対象となる暗号資産や適用条件などには今後の制度整備で具体化される部分が残されています。将来的な変更を前提に現在の税務処理を判断せず、令和8年度の暗号資産税制改正とあわせて、国税庁や金融庁などが公表する最新情報を確認する必要があります。

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アルトコインのよくある質問（FAQ）

アルトコインとは何？

アルトコインは「alternative coin（代替コイン）」を短縮した呼称で、一般的にビットコイン（BTC）以外の暗号資産を指します。現在ではスマートコントラクト、DeFi、NFT、ゲーム、決済、データ提供など用途も多様化しており、日本の法令上はビットコインと同じ「暗号資産」に含まれます。

初心者にはどのアルトコインが向いている？

初心者向けの銘柄を時価総額の順位だけで決めることはできませんが、国内の暗号資産交換業者で取り扱われ、取引量やプロジェクトに関する情報が十分に確認できる銘柄は比較しやすい傾向があります。購入を検討する際は、時価総額だけでなく、流動性、用途、開発状況、トークン設計などを確認し、許容できる範囲の資金で取引することが重要です。

アルトコインは危険？

アルトコインには価格変動や流動性、プロジェクト停止、詐欺など複数のリスクがあり、銘柄によってその程度も異なります。特に取引量が少ない銘柄や情報開示が不十分なプロジェクトでは、急激な価格変動やラグプルなどへの警戒が必要です。国内の暗号資産交換業者で取り扱われているかだけで安全性を判断せず、公式資料や開発状況、市場での取引状況など複数の情報を組み合わせて確認する必要があります。

アルトコインの税金はどうなる？

2026年9月時点では、アルトコインを含む暗号資産の売却や交換、決済などで生じた利益は原則として雑所得に区分され、給与など他の所得と合算する総合課税の対象です。所得額によって適用される所得税率が変わるため、取引によって利益が生じた場合は取得価額や売却額などの記録を整理しておく必要があります。

暗号資産課税については、一定の取引を20％の申告分離課税へ移行する方向で制度見直しが進んでいるものの、2026年9月時点では現行制度が適用されています。今後の制度変更によって対象範囲や条件が具体化される可能性があるため、実際の申告ではその時点で公表されている国税庁などの情報を確認することが推奨されます。

まとめ｜種類・選び方・リスクの総整理

アルトコインはビットコイン以外の暗号資産を指す総称で、L1スマートコントラクト、決済・送金、DeFi、相互運用性、ミーム、GameFiなど、用途に応じてさまざまなカテゴリに分かれています。

銘柄ごとに技術や市場規模、取引環境が大きく異なるため、比較する際は取扱事業者、取引量・流動性、開発状況、ユースケース、公式資料やトークン設計といった複数の観点から確認することが基本です。

アルトコインには新しいサービスやブロックチェーンを支える役割がある一方、価格変動や流動性不足、詐欺、プロジェクト停止などのリスクも存在します。時価総額や短期的な値上がりだけで判断せず、各プロジェクトの情報と取引環境を確認したうえで、許容できる範囲の資金で向き合うことが重要になります。

利益が生じた場合には雑所得としての損益計算など税務上の対応も必要になるため、取引履歴を継続的に管理しておくことも欠かせません。

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